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パキスタンを中心にインドやアフガニスタンにも被害が及んだ2005年10月8日の大地震に対して、日本国際ボランティアセンター（JVC）は、パキスタン国内とインド・カシミール地方において、現地NGOとのネットワークを通しての緊急支援を実施しました。

被害の概況

• 2005年10月8日、首都イスラマバードから北東へ約90キロのムザファラバード近郊で発生。
• 被災地：パキスタンおよびインドの実効支配線にまたがる地域
  
• 被害状況：

JVCによる緊急支援活動

パキスタン地震発生後、JVCはパキスタン・インドの両側で支援することを決定し、2006年1月末までに三次の支援活動を実施しました。それぞれの支援は以下の通りです。

地震発生後の10月中旬、事務局長の清水と緊急支援担当の下田がパキスタンとインドに入り、それぞれ現地の組織と協力して支援活動を行いました。

11月下旬、アフガニスタン事業・現地代表谷山が仮設トイレ設置支援をモニタリングしました。これをうけて、12月中旬、緊急支援担当の下田がパキスタンの前回よりさらに山奥にある被災地に入り、支援活動を行いました。

1月中旬、事務局長の清水と広報の広瀬がパキスタンに入り、第３次支援を計画・開始し、2月上旬から、パキスタン駐在員の藤井を現地に送っての支援活動を実施しました。

支援活動のこれから

地震発生から3ヶ月経った現在も、多くの被災者がテント暮らしを強いられています。しかし、スマトラ沖津波の時に比べ今回のパキスタン地震はメディアに取り上げられる頻度も少なく注目度は低いままです。国連がアピールしている緊急救援に必要な額（約360億円）のうち、各国が表明した拠出金額は1億ドル（約117億円）に満たない状況です。第１次支援を実施したパキスタンのバラコットでは、国際機関やNGO自体がテント村を形成し支援にあたっています。バザール（市場）では、細々と商店を営む人々もいますが、街そのものの復旧は依然手付かずのままです。

2月に入り、一年で最も厳しい寒さが被災地を襲うでしょう。被災地では、「越冬支援」の緊急性は増すばかりです。一方で、春を迎えれば気温は急速に上昇します。夏場は40度を越えるパキスタンで密集したテント暮らしを続ければ、衛生環境が悪化することが考えられます。現在の段階から「ポスト・冬対策」を講じていくことによって、来るべき春、そして夏を清潔で安全な環境で生活できるように整備していく必要があると考えます。

JVCは、今後も現地NGOとの協議や被災地へのモニタリングを通じて、「越冬支援」と「ポスト・冬対策」の両輪を軸に支援を実施していきます。